賃貸マンションやアパートで快適なバスタイムを楽しんでいる最中、あるいは何気なく脱衣所に入った瞬間、床が濡れていたり、壁から水が染み出していたりするのを発見したら、誰でもパニックに陥るのではないでしょうか。文京区では漏水で排水口の交換した水道修理で「うちのお風呂が水漏れ？！」という驚きと共に、持ち家とは異なる「賃貸物件だからこその不安」が頭をよぎるかもしれません。修理費用は誰が負担するのか、大家さんや管理会社にどう伝えればいいのか、など、次から次へと疑問が湧いてくることでしょう。しかし、慌てず冷静に対応することが、問題をスムーズに解決するための第一歩です。 まず、賃貸物件のお風呂場で水漏れを発見した場合、最も重要なのは、速やかに大家さんまたは管理会社に連絡することです。自己判断で修理業者を手配したり、自分で修理を試みたりするのは、原則として避けるべきです。なぜなら、賃貸物件の設備に関する修繕義務は、基本的に貸主である大家さん側にあるからです。民法でも、賃貸人は賃借人がその物件を使用収益するために必要な修繕をする義務を負うと定められています。したがって、蛇口の故障や配管の老朽化、給湯器の不具合など、通常の使用によって生じた設備の不具合による水漏れであれば、その修理費用は大家さんや管理会社の負担となるのが一般的です。 ただし、例外もあります。それは、入居者の故意または過失によって水漏れが発生した場合です。例えば、お風呂の栓を閉め忘れて水を溢れさせてしまった、シャワーヘッドを落として浴槽や床を破損させてしまった、排水口の掃除を怠った結果として詰まらせて水漏れを引き起こした、といったケースでは、入居者自身が修理費用を負担しなければならない可能性があります。また、水漏れに気づいていたにもかかわらず、長期間放置した結果として被害が拡大してしまった場合も、入居者の責任が問われることがあるため注意が必要です。 水漏れを発見したら、まずは被害が広がらないように応急処置を試みましょう。蛇口からの水漏れであれば止水栓を閉める、床が濡れている場合はタオルで拭き取るなど、できる範囲で対応します。そして、水漏れの状況（どこから、どの程度の量が漏れているかなど）をできるだけ詳しく把握し、大家さんや管理会社に正確に伝えることが大切です。状況によっては、写真や動画を撮影しておくことも有効でしょう。連絡を受けた大家さんや管理会社が、修理業者を手配してくれるのが通常の流れです。 もし、大家さんや管理会社がすぐに対応してくれなかったり、連絡がつかなかったりする緊急の場合で、かつ放置すると被害が拡大する恐れがある場合に限り、自分で業者に一時的な応急処置を依頼することも考えられますが、その際も必ず事前に大家さん側に連絡を入れる努力をし、事後承諾を得られるようにしておくべきです。勝手に高額な修理を進めてしまうと、後で費用負担についてトラブルになる可能性があります。また、入居者が加入している火災保険に付帯する「借家人賠償責任保険」や「個人賠償責任保険」が、水漏れによる損害（特に階下への被害）をカバーしてくれる場合もありますので、保険内容を確認しておくことも重要です。賃貸物件でのお風呂の水漏れは、迅速かつ適切な連絡と対応が、円満な解決への鍵となります。